適応障害で障害年金はもらえる？判断が分かれるポイント

「適応障害と診断されて仕事を休んでいる」

「何年も治療を続けているが、なかなか社会復帰できない」

「適応障害では障害年金をもらえないと聞いた」

このような相談を受けることがあります。

適応障害では、仕事や人間関係などの強いストレスをきっかけとして、抑うつ気分や不安、意欲の低下などの症状が現れることがあります。

症状が重い場合には、仕事を続けられなくなったり、外出や家事が難しくなったりすることもあります。

そのため、「これだけ生活に支障があるのだから、障害年金の対象になるのではないか」と考える方も多いでしょう。

ただし、適応障害の障害年金については、注意しなければならない点があります。

適応障害という診断名だけでは、原則として障害年金の認定対象にならない場合があります。

適応障害はなぜ障害年金の判断が難しいのか

障害年金の精神の障害に関する認定基準では、「神経症」は原則として認定の対象にならないとされています。

適応障害は、その病態や診断内容によって、この神経症として取り扱われることがあります。

そのため、

「症状が長く続いている」

「仕事ができない」

「日常生活に大きな支障がある」

という状況だけで、必ず障害年金の対象になるわけではありません。

これは、うつ病や統合失調症などの精神疾患とは少し異なる点です。

一方で、認定基準には例外もあります。

神経症であっても、臨床症状から判断して「精神病の病態」を示している場合には、統合失調症や気分障害などに準じて取り扱うことがあります。

そのため、適応障害だから一律に申請できないということでもありません。

「適応障害」という病名だけで判断しないことが重要

障害年金を検討するときは、診断書に記載されている病名だけを見るのではなく、現在の病状を確認することが重要です。

たとえば、最初は適応障害と診断されていたものの、その後の治療経過によって診断名が変わることがあります。

治療が長期化するなかで、うつ病など別の精神疾患と診断されるケースもあります。

また、適応障害と別の精神疾患を併発している場合もあります。

そのため、「最初に適応障害と診断されたから障害年金は無理」と決めつける必要はありません。

現在の診断名や治療経過を確認したうえで、障害年金の対象となる病態なのかを慎重に判断する必要があります。

日常生活への影響も確認される

障害年金の認定対象となる精神疾患の場合、症状だけではなく、日常生活や社会生活への影響も重要になります。

たとえば、

• 一人で外出することが難しい
• 食事の準備や掃除ができない
• 家族から声をかけてもらわなければ身の回りのことができない
• 人との関わりを避けている
• 通院に家族の付き添いが必要
• 仕事を長期間休職している
• 復職しても短期間で再び休職している

といった状況です。

精神の障害については、原因や症状、治療の経過、具体的な日常生活状況などを総合的に見て認定するとされています。

したがって、認定対象となる病態である場合には、生活上どの程度の援助が必要なのかを具体的に整理することが重要です。

「仕事ができない」だけでは判断できない

適応障害では、職場環境が大きなストレスになっているケースが少なくありません。

そのため仕事を休職していたとしても、それだけで障害年金の状態に該当するとは限りません。

例えば、職場には行けなくても自宅では家事や買い物を問題なく行えている場合があります。

反対に、仕事だけでなく、自宅でもほとんど活動できず、家族から継続的な支援を受けていることもあります。

障害年金では、この違いが重要になります。

なお、働いている場合でも、それだけで日常生活能力が高いと判断されるわけではありません。

仕事内容や勤務時間、欠勤の状況、職場から受けている配慮なども確認されます。

診断書と病歴・就労状況等申立書を丁寧に整理する

障害年金の申請では、医師が作成する診断書が重要です。

しかし、医師が普段の生活状況をすべて把握しているとは限りません。

診察時間は限られているため、実際には家族から多くの援助を受けていても、その状況が診断書に十分反映されないことがあります。

通院時には、できないことや困っていることを具体的に医師へ伝えることが大切です。

また、「病歴・就労状況等申立書」では、発症から現在までの経過を整理します。

休職や退職を繰り返している場合には、その時期や理由も記載します。

症状が生活全体にどのような影響を与えているかを、具体的なエピソードとともに整理すると分かりやすくなります。

初診日の確認も忘れない

障害年金では、病状だけでなく「初診日」も重要です。

初診日とは、原則として、その傷病について初めて医師などの診療を受けた日のことです。

適応障害の場合、現在通院している精神科や心療内科より前に、別の医療機関を受診していることがあります。

たとえば、不眠や動悸、食欲不振などを理由として、内科を受診しているケースです。

その受診が初診日に関係する可能性もあります。

初診日は、加入していた年金制度や保険料納付要件にも関係します。

申請を検討するときは、現在の病状だけではなく、最初に体調を崩した時期までさかのぼって受診歴を確認しましょう。

適応障害だからと最初から諦めない

適応障害の障害年金は、単純に「症状が重いかどうか」だけで判断できるものではありません。

障害年金の認定基準では、神経症は原則として認定対象外とされています。

そのため、まず確認したいのは現在の正確な診断内容です。

治療を続けるなかで診断が変わっていないか、ほかの精神疾患を併発していないか。

精神病の病態を示していると考えられる状況なのか。

そして、日常生活や仕事にどの程度の支障があるのか。

これらを総合的に整理する必要があります。

「適応障害だから障害年金は絶対にもらえない」と決めつける必要はありません。

一方で、「長期間働けていないから受給できる」と判断することもできません。

適応障害で障害年金を検討する場合には、診断名、治療経過、生活状況、初診日などを一つずつ確認することが大切です。

判断が難しい場合には、障害年金を専門とする社会保険労務士などへ相談し、申請できる可能性があるかを確認することも一つの方法です。